日本でLinkedInが流行る可能性は?LinkedInの今後について徹底解説
日本でSNSというと、インスタグラム、ツイッター、TikTok等のエンタメ系のSNSが思い浮かぶことが多いです。
実際、ツイッターは日本市場を最重要市場と述べています。
その一方で、ビジネス用のSNSであるLinkedInについてはあまり認知がされていません。
この記事では、日本でLinkedInが流行る可能性があるのか、LinkedInの今後についても徹底解説していきます。
- LinkedInとはビジネスに特化したSNS
- LinkedInでは、「経歴を載せられる」、「スカウトを送れる」、「同窓生とつながることができる」という特徴がある
- アメリカは転職市場が活発であり、この背景からLinkedInが使われることが多い
- 日本はアメリカよりも転職活動が活発でないこと、法的な解雇規制が厳しいことから、アメリカのように活発に使われる背景はない
目次
まず初めに、「LinkedIn」が何かについて解説をしていきます。
LinkedInとはビジネス用のSNSです。
通常のSNSは、自分の普段の生活の様子を投稿したり、サービスの周知等で使うことが多いです。
LinkedInは普段の様子ではなく、自分の仕事や経歴の投稿ができるところが大きな特徴です。
LinkedIn上に仕事や経歴を投稿することで、就職や転職、仕事の人脈を広げることに役立てることができます。
加えて、採用する側としてもメリットがあります。
仕事に応募してきた応募者の、履歴書等からは判断できない細かい仕事の経験や人脈等も見ることができます。
このように、転職や就職をする際、応募者と採用者両方にメリットがあるのがLinkedInです。
通常のエンタメ目的のSNSではなく、ビジネス目的が強いLinkedInは、仕事に特化した機能が搭載されています。
・経歴を載せられる
・スカウトを送ることができる
・同じ会社の人、学校の同窓生とつながることができる
以下に詳しく解説していきます。
1つ目の特徴は、「経歴を載せることができる」という点です。
通常のSNSでは、自分が発信したい内容を好きに発信することができます。
LinkedInでも自分の好きな内容を投稿をすることができるという点では、通常のSNSと大きな差はありません。
ですが、大きな違いは「経歴」を載せることができるという点です。
LinkedInのプロフィールページには、自分の職歴や学歴、資格等を載せることが可能です。
この機能によって、採用担当者にアピールすることができ、就職や転職活動の際に役立てることができます。
2つ目の特徴は、スカウトを送ることができるという点です。
通常のSNSでは、DMという形でメッセージを送ることができます。
LinkedInはDMの機能に加えて、仕事のスカウトを送ることができます。
プロフィールに経歴や職歴を記載することができるため、その経歴や職歴を見てスカウトを送ることが可能です。
この機能によって、利用者側としては仕事を探す手間を削減して、採用側としては採用コストを抑えることができます。
よって、双方にメリットが大きい機能です。
3つ目の特徴が、「同じ会社の人や同窓生とつながることができる」ことです。
通常のSNSでは、名前やユーザーIDで検索をすることができます。
ですが、自分が通っていた学校と同じ同窓生、働いていた会社の人のみを検索することはできません。
LinkedInではその機能が実装されています。
学校名や会社名でユーザーを検索することができるだけでなく、卒業年等で同期の人を探すことも可能です。
この機能によって、「同窓生にコンタクトしたい」と思った時にコンタクトをすることが可能です。
まず、「LinkedIn」が使われる背景について解説していきます。
LinkedInが最も使われているのは、主にアメリカです。
アメリカでは、転職活動が非常に活発です。
アメリカでは生涯に平均12回転職をするとされています。
加えて、アメリカでは解雇も日本よりも簡単に行うことができるため、「希望しない転職活動」も活発に行われています。
こういった文化背景から、SNSのように簡単に仕事を探すことができたら良いというニーズがあり、LinkedInが活発的に使用されることとなりました。
アメリカではLinkedInが活発に使われている一方で、日本ではあまり使用されていません。
実際、日本のLinkedInのアクティブユーザーは300万人とされています。
Twitterのユーザー数は4500万人とされているので、それに比べると90%以上も低い数になります。
なぜユーザー数が少ないのか、その背景には2つほど理由が考えられます。
1つ目の理由は、転職活動が活発でないという理由です。
日本においても転職活動は一般的になってきたとはいえ、まだアメリカほど活発に行われてはいません。
実際、前述のように日本人の平均転職回数は2.8回であり、アメリカの12回に比べると少ない数です。
加えて、「石の上にも3年」や終身雇用といった考えを持つ人も一定数います。
こういった背景から、そもそもの利用ニーズがアメリカに比べて少ないのです。
そのため、LinkedInを使う人が少ないと考えられます。
2つ目の理由は、法的な解雇規制が厳しいという点です。
日本においては、正社員の権利は非常に強いものとなっています。
そのため、雇用主が正社員を解雇することができないため、失業による「望まない転職活動」も少ないです。
このような背景から、アメリカで見られるような望まない転職活動による求人応募のニーズも少なくなります。
結果として、LinkedInがあまり流行らないことに繋がります。
LinkedInはビジネスに特化したSNSです。
経歴を載せる機能やスカウト機能、同窓生の検索機能等を使用することにより、スムーズな転職就職活動ができます。
日本よりも活発な転職市場があるアメリカでは、転職時に積極的に使われているSNSです。
日本はアメリカよりも解雇規制が厳しいことや、一つのことを長く続けることがよしとされる文化があるため、アメリカよりも積極的に使用はされていません。
ですが、今後日本でも転職活動が当たり前になっていったり、法改正等がされていけば流行る可能性があるかもしれません。
今後、転職活動や就職関連のニュースをチェックする際には、LinkedInといったSNS活用の話題もぜひ同時にチェックをしてみてください。
PHOTO:iStock
TEXT:PreBell編集部
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