2024.07.08 ドコモデータを活用したターゲティングでユーザーに届く広告配信メニュー

テレビ、新聞、インターネットで毎日のように健康食品の広告を見かけます。

健康食品の市場規模は、2024年には9,000億円を超えると予測されています。

このような状況のなかで、株式会社D2C Rは健康食品・機能性表示食品の事業者向けに、ドコモデータ（※ 年齢・性別、居住地域を含みます。個人を特定するものではございません。 ）を活用した広告配信メニューの提供を開始したと発表しました。

今回は、株式会社D2C Rのアカウントデザイン本部 スーパーバイザー 大西澄様、アカウントデザイン本部 データデザインチーム リーダー 星野いずみ様、第2営業本部ビジネスグロースパートナー室 リーダー 佐藤 久実子様、第2営業本部ビジネスグロースパートナー室 リーダー 清野 傑様よりドコモデータを活用した広告配信についてお話をお伺いしています。

佐藤）株式会社D2C Rは株式会社D2Cの100%子会社です。D2CはNTTドコモと電通などの共同出資で作られた会社で、NTTドコモとD2Cはドコモデータを使う契約を結んでいます。

弊社は、ドコモデータを広告配信のターゲティングとして活用したり、広告配信を最大化するための分析に使用したりといった活動をしています。

その活動を推進していく中で、健康食品・機能性表示食品の事業者様向けの広告配信メニューをリリースしました。

清野）健康食品や機能性表示食品の事業者さん向けの、各種主要プラットフォームでの広告配信が可能なメニューです。

ドコモデータを活用することによって、利用者を細かく定義できます。健康づくりのために行動している顕在層だけでなく、健康でありたいと思っている潜在層にも広告配信を行うことによって、商品認知や購入のきっかけとなることが期待できます。

データ分析や活用の知見を持つ弊社のチームが、データ活用配信をサポートします。

星野）株式会社NTTドコモは国内No.1のキャリア会社です。ｄポイントクラブの会員数は約1億で、その会員基盤を元にしてさまざまなデータを持っています。

キャリア会社なので、そこに紐づく契約者の情報、例えば年齢、性別、居住地域などを確定的なデータとして保持しています。

また、NTTドコモはｄポイントやｄ払いといった決済サービスなど多様なサービスを展開しているので、サービスに紐づく購買データや位置情報、アプリの利用ログといったデータもあるのが特徴です。

佐藤）我々の親会社D2Cが運営しているdocomoADNW（ドコモアドネットワーク）はドコモデータを活用して広告を配信しています。そこでの事例として健康食品が多く、効果が出やすいということがありました。

ドコモデータは40～50代の方が多いという特徴があり、その意味でも健康食品と親和性があります。

一般のクライアント様にドコモデータを活用していただくことになったとき、役に立つ可能性が高いもののひとつが健康食品でした。

購買履歴や位置情報のデータもあるので、興味を持っているだけでなく実際に購入するなど行動していることを確認できるデータを活用できるのが強みです。

清野）例えばコロナ禍以降、健康を意識する人が増えていることはドコモデータからも推察が可能です。

ｄカードやｄ払いという決済系サービスがあるので、それを利用して健康食品を購入した人のデータがたまります。

自社独自の調査結果ですと、パーソナルジムの利用が増加したという傾向も見られるので、ユーザーが健康に意識を持っていることがわかります。

佐藤）例えば、お肌をきれいにするサプリを売っている企業様の場合、お肌をきれいにしたい人に商品を届けたいはずです。

ドコモデータを活用し、「お肌に悩みを持っている方」「普段から肌ケアを心掛けている方」といったセグメントを設定して広告を配信します。

通常の配信だと、健康に対してのモチベーションまでターゲティングすることは困難です。しかしドコモデータには購買履歴や位置情報も含まれているので、実際に行動している人にアプローチできます。

星野）データを集めるだけでなく、それをどう活用するかが重要です。データは溜めているが、バラバラで統合できておらず、活用できるものになっていないような企業様が多いのではないかと思います。

ドコモデータは、さまざまなデータを一つのIDで管理できているため、ユーザーを多角的な視点から可視化することが出来たり、オンオフ一気通貫での施策が可能です。

弊社では、"クライアント様の環境ではすぐに実現ができないことをドコモデータ環境で実現する"というテーマで、どんな人にどのようにアプローチしていくべきかについてご相談にのり、サポートさせていただいています。

大西）広告の世界でも、メディア様側も含めてオートマチックにできるしくみが提供されているので、これまで手動でやっていた業務が、AIに置き換わっていくということがすでに起こっています。

ただし戦略の部分や、プランニングのディレクションの部分はまだ人の判断が必要で、全部自動化するのは難しいと思います。

例えば、データをどのタイミングで使うのが適切なのか、A社にはマッチするけれど同業のB社には合わないといった判断は、AIには難しいでしょう。

大西）ドコモデータは、この数年でグループ各社と整理をしたことで活用しやすい状態になりました。主要デジタルプラットフォーム広告との連携や、プロモーション活動に使えるようになったのはまだ最近のことです。

活用できている部分もありますが、データが膨大だからこそ、まだ活用できていない部分があります。

スピード感を持って取り組んでいますが、企業様の課題に対してデータのどのあたりが使えるかを探りながらやっているところです。企業様と協力しながら、どんな使い方があるかを探り、より効果的なデジタルマーケティングを提供していきます。

いかがでしたでしょうか。

中高年に限らず多くの人が健康に関心を持ち、健康商品に興味を持っています。

情報の入手先としてはテレビや折り込みチラシがありますが、若い世代はスマホやパソコンなどインターネットから情報を得ている人が多いようです。

一口に健康食品に興味がある人といってもダイエット、病中病後、高血圧など、抱えている悩みは人それぞれです。

データを活用して利用者を細かくターゲティングすることによって、商品を必要としているユーザーに最適な情報が届き、より健康的な生活ができることを期待したいものです。

株式会社D2C R
https://www.d2cr.co.jp/

PHOTO：iStock
TEXT：PreBell編集部